本年度も、英語資格・検定試験を実施する各団体より英語教員を対象とした特別受験制度(検定(受験)料の助成や特別受験料の設定など)が提供されています。
対象となる資格・検定試験は、次のとおりです。
●実用英語技能検定(公益財団法人 日本英語検定協会)
●IELTS(公益財団法人 日本英語検定協会、ブリティッシュ・カウンシル、IDP Education Japan)
●TEAP(公益財団法人 日本英語検定協会)
●ケンブリッジ英語検定、ケンブリッジ英語検定4技能CBT リンガスキル、英語教授知識認定テスト(ケンブリッジ大学英語検定機構)
●TOEIC(一般財団法人 国際ビジネスコミュニケーション協会)
●GTEC CBT(株式会社 ベネッセコーポレーション)
●TOEFL iBT テスト(ETS Japan 合同会社)
県内の公立小学校の教員、並びに中学校、義務教育学校、高等学校、特別支援学校の英語教員(常勤に限る)は全て対象となります。(学校教育法第1条に規定された学校であれば、公立学校以外も対象)
詳細については、4月に各市町村教育委員会を通して各学校へお知らせしています。(管理職の先生にご確認ください。)
本県の英語教育の更なる充実のため、このような英語資格・検定試験も活用し、英語力・指導力の向上につなげていきましょう。